withコロナの働き方とは?オフィスでできる感染症対策も紹介

2022.2.15 空気環境

withコロナの働き方とは?オフィスでできる感染症対策も紹介

新型コロナウイルス感染症の拡大で、働き方に変化が起きています。

感染拡大の当初は人との接触を避けて感染しないことを目指していましたが、長引くコロナ禍で、新型コロナウイルスと共生していく生活様式にシフトしています。ワクチン接種も進み、徐々に経済活動も活発になってきており、withコロナを意識した働き方も増えています。

この記事では、withコロナの働き方を考えるうえでのメリットと懸念点、企業が取り組んでいくべき感染症対策について解説していきます。

withコロナの働き方とは



この数年で、多くの会社員にとっては当たり前であった「オフィスへ出社して仕事を行う」という仕事の進め方が、変わってきています。

withコロナで変化していく働き方には、どのような特徴があるのか見ていきましょう。

◇リモートワークの普及
withコロナの働き方として、代表的なものがリモートワークでしょう。リモートワークは「テレワーク」とも呼ばれ、インターネットを介して自宅などで仕事をする方法です。

リモートワークは、企業にも社員にもメリットがあります。なぜなら、企業にとっては感染リスクを抑えつつ業務の継続が可能となり、社員にとっては外出しなくて済むようになるからです。

その一方で、外出を控えることにより経済活動の停滞が懸念されています。2021年11月には、一般社団法人 日本経済団体連合会(経団連)がリモートワークで出勤者が7割減したことに対し、出勤者数の抑制を見直すようを政府に提言するなど、バランスを取ることの難しさも見えてきました。

社員がオフィスへ戻り、空間が「密」になれば、必然的に感染が起こります。リモートワークを継続するか否かで、withコロナの働き方は変わってくるでしょう。

◇通勤時間の消滅・減少
リモートワークを取り入れると、通勤にも大きな影響があります。例えば、通勤の負担が減って心身への負担も減ることや、通勤に費やしていた時間を家族と過ごす時間や趣味の時間に充てられるようになることが挙げられるでしょう。

◇オンライン会議の一般化
感染リスクを抑えるために、多く活用されるようになったのがオンライン会議でしょう。

オンライン会議のメリットは、会議室へ移動する手間がなく場所を選ばない点や、会議資料を紙で準備する必要がなくなりペーパーレス化を進められる点です。これらはコスト削減にもつながります。

また、オンライン会議は端末とインターネット環境さえあれば行えるので、国外の相手とも気軽に会議を行えるでしょう。

withコロナの働き方における懸念点



withコロナによる働き方の変化には、メリットだけでなく懸念点もいくつか指摘されています。懸念点として、おもなものを紹介していきます。

◇社員同士のコミュニケーションが減る
リモートワークが普及すると、社員同士が直接会って話す機会が減り、メンバー間の心理的距離が広がることが考えられます。気軽に相談する機会も減り、問題を抱えたまま解決できず、ストレスに苦しむ方もいるかもしれません。

◇生産性が低下する可能性がある
テレワークでは部下の作業進捗を上司が確認・管理しづらく、社員は自分で仕事の管理をすることになります。そのため、自己管理ができなければ、業務の生産性が低下しかねません。

また、ハーバード大学の研究では「より良い空気環境で働くと、人の認知機能が向上する」ことが示されています。換気を心がけなければ空気環境が悪化し、生産性が次第に低下していくことも考えられるでしょう。

◇情報漏洩のおそれがある
インターネット回線がつながりさえすれば、どこででも自由に仕事をして良いわけではありません。例えば、公共の場所やカフェなどで提供されているフリーWi-Fiは、セキュリティ対策が不十分で、情報漏洩のリスクがあります。通信傍受や偽のアクセスポイントへの誘導、盗聴やのぞき見のリスクも考えられるでしょう。

フリーWi-Fiの利用で、会社のシステムにアクセスするIDやパスワードが流出して悪用されると、自社だけでなく取引先にも大きな損失を与えかねないため、注意が必要です。

withコロナの働き方を確立していくためには

オフィスのあり方が変わってきているため、withコロナでの働き方を推進していくには、これまでの考え方を変化させる必要があるでしょう。ぜひ、次に紹介するポイントを意識してみてください。

◇オフィススペースの見直し
リモートワークでは出社する社員数が減少するため、これまでのように全社員が収まるほどの広大なオフィススペースは不要になります。例えば、社員の約半数がリモートワーク中であれば、オフィス内のデスクの約半数が使われないためです。

全社員が同日に出社することがなく、常に使われないデスクがあるなら、コスト削減のためにオフィススペースの見直しを行ったほうがよいでしょう。

◇働き方のルールの見直し
withコロナでは、働き方のルールも見直す必要があります。例えば、密による感染リスクを避けるために時差出勤(フレックス)を推奨したり、外出時や出張時の直行直帰を推奨したりするなどです。このようにして、なるべく人と接する機会を減らすように工夫する必要があるでしょう。

また、人事評価制度やメンタルヘルスケアなど、リモートワークに則したルール作りも必要です。通信費や光熱費など、リモートワークで社員側に発生する費用を会社が負担するかどうかなども、ルールとして決めておいたほうがよいでしょう。

◇労働時間のモニタリング
リモートワークは自宅で手軽に業務を行えますが、それにより、サービス残業が増えて重労働になるケースもあります。そのため、リモートワーク中の労務管理・勤怠管理をしっかりモニタリングできるような体制作りが必要です。

例えば、勤怠管理システムを導入して勤務時間を把握したり、時間外のメール送付や電話を禁止するルールを決めたりすることなどが考えられるでしょう。

withコロナで重要なオフィスでの感染症対策

オフィスの感染症対策には、さまざまなアプローチ方法があります。次に紹介するもののうち、まだ行えていないものがあれば、取り入れてみてはいかがでしょうか。

◇ソーシャルディスタンスの確保を徹底する
感染症対策では、濃厚接触にならないよう人との距離を十分に保つことが大切です。複数のデスクがかたまっている島がオフィス内に並ぶ、従来の島型レイアウトだと、デスクが密集して人との十分な距離を保てません。

そういった場合には、フリーアドレスの導入や出社人数の制限などを行い、常にソーシャルディスタンスの確保を心がけることが重要です。

◇ペーパーレス化を推進する
リモートワークを効率良く行うには、ペーパーレス化が必須だといえるでしょう。

オフィス内の人の密集を防ぐために、リモートワークなどを導入して出社人数を制限することは有効です。しかし、さまざまな情報を紙で保存、やりとりする従来のやり方では、必要なときに必要な書類を利用できず、結局出社しないとスムーズに業務が進められません。

したがって、リモートワークを推奨し、社員の健康を守るには、ペーパーレス化の推進が急務といえます。

◇社員の検温を実施する
感染症対策で大切なことは感染を拡大させないことです。体調不良の社員を管理できなければ社内でクラスターが発生するリスクも高まります。

そのため、出社前の検温を社員に毎日実施させ、体調不良の社員は休ませるようにルールを設定することなどが必要になるでしょう。併せて、体調不良時に申告しやすい雰囲気作りも意識する必要があります。

◇アルコール消毒を行う
アルコール消毒では菌やウイルスを無毒化できるため、感染リスクを抑えることが可能です。

新型コロナウイルス感染症は、ウイルスを含む飛沫を吸い込むこと以外に、ウイルスに触れた手で口や鼻、目の粘膜に触れることでも起こります。そのため、手を直接消毒したり、手が触れる箇所に吹き付けて消毒したりする際には、アルコールを使用するとよいでしょう。

◇マスクの着用を徹底する
感染症対策の基本は、マスクの着用です。マスクの着用は自分を守るためだけではなく、自覚症状のない人が感染を広げてしまうことを防ぐ目的もあります。

マスクをずっと着用し続けるのは不便ですが、他人に感染させてしまうかもしれないという意識を持つことが感染症対策につながります。

◇空気清浄機を設置する
先述のとおり、新型コロナウイルスは感染者の飛沫を介して感染します。そのため、換気の回数が少なかったり、換気を行わずにいたりすると飛沫を含んだ空気がオフィス中に充満し、感染リスクが高まってしまうのです。

一般的なオフィスでは、建築基準法の関係により1時間に1~2回程度が目安とされていますが、感染症対策としては、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)のガイドラインが示す回数(6~12回)の6回を目指すことを推奨します。

とはいえ、窓を開けて行う自然換気では、室内外の気温差や風速などによって換気量が変動するため、不十分でしょう。建築物衛生法で定められた適切な空気環境を維持するための温度や湿度、粉塵の量などを守ることも、自然換気だけでは難しい可能性があります。

したがって、自然換気やビルの空調設備にプラスして、空気清浄機の導入を検討するとよいでしょう。

【withコロナの働き方】オフィスの換気には空気清浄機「QleanAir FS 30 HEPA」がおすすめ

オフィスの換気には、クリーンエア・スカンジナビアの空気清浄機QleanAir FS 30 HEPAがおすすめです。静音性に優れ、オフィス業務にも支障なく使用できるでしょう。

QleanAir FS 30 HEPAは浄化処理能力の高さも特徴です。QleanAir FS 30 HEPAに使われているHEPA14フィルターは、0.1~0.2㎛のサイズの粉塵を99.995%以上捕集でき、オフィス内の細かい粉塵やウイルスなどもしっかりと濾過します。

さらに、手術室のようなデリケートな環境においても、細菌やウイルスなどのごく微量な大気汚染物質を最小限に抑えることができるため、医療分野でも幅広く活用されています。

QleanAir FS 30 HEPAに関するより詳しい情報は、こちらのページでご確認ください。

まとめ

withコロナの時代に安心して働くためには、全社をあげて感染症対策に取り組むことが重要です。具体的には、必要なシステムや機器の導入、ルールの設定、従業員の心身のケアなどが求められるでしょう。

いち早くオフィス環境を整備するためにも、まずは今回紹介した方法から取り組んでみてはいかがでしょうか。