国別の喫煙率は？世界ランキングや日本の喫煙者割合、男女差についても解説
近年、日本も含めて世界的に喫煙率が減少しています。一方、国によって喫煙率の差が大きいこと、今なお喫煙が深刻な健康被害をもたらしていることも事実です。
グローバル化が進んでいる現在、世界各国の喫煙事情について詳しく知りたい方も多いのではないでしょうか。
本記事では、喫煙率が高い国や日本の喫煙率、世界の喫煙率の男女差について解説します。また、喫煙者・非喫煙者の共存に欠かせない分煙の重要性、分煙に役立つ喫煙ブースも紹介するので、ぜひご一読ください。
喫煙率が高い国はどこ？
WHO（世界保健機関）が公表している2024年版の「世界保健統計」によれば、2022年時点における全世界の喫煙率の平均値は20.9％です。つまり、成人の4～5人に1人が何らかのタバコを吸っていることになります。
実際の喫煙率は国によって大きく変動しますが、特にアジア・オセアニア・中東は喫煙率が高い傾向にある地域です。2024年版の「世界保健統計」による、WHO加盟国における喫煙率上位10ヵ国ランキングは、以下です。
1位：ナウル（48.3％）
2位：ミャンマー（44.4％）
3位：キリバス（39.7％）
4位：パプアニューギニア（39.6％）
5位：ブルガリア（39.5％）
6位：セルビア（39.5％）
7位：東ティモール（38.7％）
8位：インドネシア（38.2％）
9位：クロアチア（37.0％）
10位：ソロモン諸島（36.9％）
※数値は2022年度の推計値
喫煙者の割合（15歳以上）は世界的に見ても減少傾向が続いており、1位のナウルでも50％を下回っている状況です。全世界の喫煙率は2000年時点だと32.7％でしたが、2022年には20.9％まで減少し、2030年には18.1％まで下がる見込みとなっています。
なお、最下位国はナイジェリアで、喫煙率はわずか3.3％です。
喫煙率が下がっている背景には、以下の要因があると考えられます。
● タバコ規制が強化された
● 喫煙による悪影響が広く認知された
● 2005年に「WHOタバコ規制枠組条約（FCTC）」が発効した
このような要因も踏まえ、全世界において健康被害への対策もますます強化されています。
参照：World health statistics 2024｜WHO
日本の喫煙率
WHO（世界保健機関）が公表した2024年版の「世界保健統計」によると、2022年時点の日本の喫煙率は19.2％です。全世界の平均値とあまり差がなく、成人の約5人に1人が喫煙している計算になります。
喫煙率ランキングを見てみると、日本の順位はWHOに加盟している196ヵ国中86位です。他国の数値・順位と比較した場合、以下の結果になります。
● 日本：19.2％（86位）
● アメリカ：24.3％（53位）
● 中国：23.4％（58位）
● 韓国：20.0％（81位）
● インド：24.3％（53位）
● ロシア：29.2％（34位）
● イギリス：14.2％（108位）
● フランス：34.6％（15位）
● イタリア：22.4％（64位）
● オーストラリア：13.1％（113位）
参照：World health statistics 2024｜WHO
また、厚生労働省が公表した「国民健康・栄養調査」によれば、2022年時点で習慣的に喫煙している成人の割合は14.8％です。過去10年間の数値を見てみると、多少の増減はありながらも、緩やかなペースで減少しています。
参照：令和4年 国民健康・栄養調査結果の概要｜厚生労働省
JT（日本たばこ産業株式会社）の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、2018年時点における喫煙率は成人男性が27.8％、成人女性が8.7％です。成人男女の喫煙率も減少傾向が続いていますが、特に成人男性の喫煙率はピーク時（1966年）が83.7％だったため、約50年間で5割以上も減ったことになります。
一方、厚生労働省健康局が発表した「健康日本21（第2次）最終評価書」によると、喫煙率は低下しているものの、目標値の12％にはい達していません。そのため、今後もタバコ規制や受動喫煙防止に関する取り組みは、強化されていく方向にあると考えられます。
参照：健康日本21（第二次）最終評価報告書 第3章 5．栄養・食生活、身体活動・運動、休養、飲酒、喫煙及び歯・口腔の健康に関する生活習慣及び社会環境の改善に関する目標 （5）喫煙｜厚生労働省健康局健康課
世界の喫煙率の男女差
前述のとおり、日本の喫煙率には男女差があり、2018年時点で成人男性（27.8％）は成人女性（8.7％）の3倍ほど高くなっています。しかし、世界的に見ると日本より男女差が広がっている国も多く、特に以下の3国は顕著です。
● 中国（男性：48.4％、女性：2％）
● 韓国（男性：40％、女性：6％）
● ロシア（男性：58.3％、女性：23％）
（2016年WHO調べ）
WHOの調査データによると、成人喫煙率は先進国ほど男女差が小さく、逆に途上国では男女差が大きくなる傾向が見受けられます。最近は若い女性の喫煙率が増加しているため、健康リスクが懸念されている状況です。
また、急速に発展している新興国の場合、社会で活躍する男性比率が高い国ほど成人男性の喫煙率も高い傾向にあります。今後は日本も含めて世界各国で女性の社会進出が進み、あらゆる業種業態で女性比率が上昇すると考えられているため、企業や店舗は然るべき喫煙対策を講じなければなりません。
喫煙者・非喫煙者の共存には分煙が欠かせない
日本は喫煙率が減少しているとはいえ、前述のように成人男性の3割弱がタバコを吸っているので、喫煙者自体がいなくなったわけではありません。また、近年はタバコの煙を意図せず吸い込んでしまう「受動喫煙」が大きな問題として取り上げられています。
タバコの煙には、おもに喫煙者本人が吸い込む「主流煙」と、点火部から立ち上る「副流煙」の2種類ありますが、後者のほうが多くの有害物質を含んでいます。そのため、タバコを一切吸わない非喫煙者でも、日常的に受動喫煙にさらされると、思わぬ健康被害を受けるリスクがあります。
一方で、非喫煙者の健康を守る名目で敷地内をすべて禁煙化した場合、喫煙者が不満やストレスを抱えてしまう可能性があります。
喫煙者・非喫煙者の双方を尊重し、お互いが快適に過ごせる環境を構築するためには、オフィス・飲食店・商業施設・宿泊施設などにおける分煙環境の充実化を図ることが大切です。
また、歩きタバコやポイ捨てを減らすためにも、適切な場所の喫煙所の設置は欠かせません。
企業で分煙を実施する場合は、屋内に喫煙室、もしくは屋外に喫煙所を設ける必要があります。改正健康増進法の施行により、受動喫煙防止対策に関する細かいルールや基準が定められたため、法律を順守しながら、適切な対策を講じましょう。
喫煙ブースを設置するならクリーンエア・スカンジナビア
クリーンエア・スカンジナビアでは、改正健康増進法に準拠した喫煙ブース「分煙キャビン」を提供しています。クリーンエア・スカンジナビアの分煙キャビンには、以下のような強みがあるため、オフィスの分煙化に役立つでしょう。
・タバコの煙と臭いを完全除去
分煙キャビンに搭載している粒子フィルターは、今まで捕集が困難とされていたタバコ粒子をほぼ100％キャッチできます。タールやニコチンなどの有害物質も除去できるため、常にきれいな空気環境を実現することが可能です。
また、これまで対処が難しかったタバコの煙固有のガス状成分に関しても、独自開発のガスフィルターでほぼ100％除去できます。
・どこにでも省スペースで設置可能
分煙キャビンは100V電源があれば、屋内のどこにでも設置できます。製品によってサイズに差異はあるものの、すべてコンパクトに設計されているため、スペースを取りません。
また、大規模な設置工事も不要なので、余計なコストや時間がかからないことも魅力です。
・喫煙者・非喫煙者のコミュニケーションを促進
分煙キャビンはタバコの煙や臭いが外に漏れない構造なので、喫煙者・非喫煙者が共存しやすい環境を構築できます。そのため、喫煙者はタバコを吸いながらでも、非喫煙者と同じ場所でコミュニケーションをとることが可能です。
また、社内に分煙キャビンを設置すれば、非喫煙者が感じやすいタバコ休憩の「不平等感」も緩和できるでしょう。
・定期メンテナンスによる保守・保全
分煙キャビンの導入後には、当社の専門スタッフが定期メンテナンスを実施するため、面倒な清掃やフィルター交換の手間がなく、常に高い性能を維持できます。
さらに、定期的なレポート作成などの法定対応も代行可能なので、法令を遵守するかたちで、快適な空気環境を実現できるでしょう。
まとめ
タバコ規制の強化や喫煙による悪影響の認知にともない、世界各国で喫煙率が低下しています。日本も例外ではありませんが、喫煙者がゼロになったわけではないため、分煙することで、喫煙者・非喫煙者が共存できる快適な環境作りが大切です。
オフィスでの分煙化を促進したい場合には、ぜひクリーンエア・スカンジナビアの「分煙キャビン」の導入をご検討ください。
