アフターコロナで社会はどう変わっていくのか？快適な職場環境を整える際のポイントを解説

新型コロナ「5類」へ移行でなにが変わっていく？

新型コロナは発生当初、結核やSARSなどと同じ扱いで、感染症法上の分類でも危険性の高い「2類」に指定されていました。しかし、2023年5月8日から季節性インフルエンザなどと同等の「5類」に分類が変更になったことにともない、政府や都道府県が講じるさまざまな措置も見直されています。

例えば、医療体制をはじめ、感染対策全般の方針には次のような変化があります。


◇医療体制の変化
これまで新型コロナ感染者への治療を行なえたのは、都道府県が認めた一部の医療機関だけでした。しかし、5類移行後は一般の医療機関でも受け入れが可能になったため、医療ひっ迫の軽減が期待されています。

また、感染者の検査や入院にかかる医療費は、法律に基づき全額公費負担となっていましたが、移行後には保険適用以外の費用は原則自己負担となります。しかし、公費負担が減ると、医療費の負担を避けようと「受診控え」する人が出かねないため、当面は公費負担を継続し、段階的に見直す方針です。


◇行動制限の変化
5類に移行することで「緊急事態宣言」をはじめ、新型コロナ感染者や濃厚接触者に対して行なわれてきた「入院勧告」「外出自粛要請」などの行動制限ができなくなりました。店舗の営業時間の短縮や、イベントの開催制限なども同様です。

大声での発声をともなうイベントの参加人数に関しても、これまでの上限（会場の収容定員数の50％）が撤廃され、感染対策を行なう前提で、定員の100％の入場が可能となりました。


◇ワクチン接種費用の取り扱いの変化
新型コロナのワクチン接種は、予防接種法の「特例臨時接種」に位置付けられ、自己負担なく行なわれてきました。

5類へ移行した後も、ワクチン接種はこのまま公費負担で継続される方針が示されていますが、今後見直しがされる可能性もあります。


◇マスク着用義務の変化
5類以降前は、「相手との距離が確保でき、会話をほとんどしない」状況を除いて、マスク着用が望ましいとされていました。しかし、分類移行にともない、厚生労働省はマスクの着用について「屋内外を問わず個人の判断に委ねる」という方針を示しました。

ただし、基礎疾患や発熱などの症状がある方に対しては、引き続き着用を促しています。

アフターコロナにおける社会の変化や課題は？

新型コロナ感染拡大の影響で、これまでのライフスタイルは大きく変化しました。企業には、営業時間の短縮や通勤時間帯の分散など柔軟な対応が求められ、リモートワークも広く普及しました。

コロナ禍のなかで推進されてきたリモート化は、アフターコロナでも定着することが予想されています。


◇新型コロナが「5類」になった今でも注意は必要
現在、ワクチンの効果で新型コロナの致死率や重症化率は低下しているものの、病原性自体にそれほど変化はありません。感染力に関しては、新型コロナの感染対策をしっかり行なっても感染者が多く出るほどの強さです。

新型コロナが5類へ引き下げられ現在も、注意が必要な人もいます。特に、抵抗力が弱く重症化しやすい高齢者や特定疾病の患者などについては、引き続き予断を許さない状況が続くでしょう。

高齢者施設では集団感染の危険性も高く、多くの施設で面会が制限されています。そうした施設内での感染リスクを下げるために進められている対策の一つが、ロボットをはじめとするテクノロジーの導入です。

ロボットが施設の消毒や清掃を担うことで、利用者と職員の接触を減らせます。さらに、面会をオンラインにすれば、施設外から病原体が入り込むことも防げます。


◇アフターコロナを見据えた働き方への課題
コロナ禍により、非正規労働者（パートやアルバイトなど）の雇い止めや収入減少などの問題が浮き彫りになりました。アフターコロナの時代でも、引き続き非正規労働者の雇用促進や正社員との待遇差の解消が課題になるでしょう。

また、デジタル化の加速も予想されます。アフターコロナでは、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」を導入する企業がさらに増える見込みです。

アフターコロナにおける職場環境で気を付けるべきポイントは？

一気に普及が進んだテレワークやリモートワークですが、以下のようなデメリットもあり、次第に出社を推奨する企業も増えています。

・ 社員の勤怠管理が煩雑になる
・ 人事評価が難しい
・ セキュリティ面のリスクがある
・ 社員間のコミュニケーションが不足する　　など

新型コロナが5類へ引き下げられても、職場では、今後も感染対策に関する独自の対応が求められるため、感染を不安に思う従業員に対しても、十分配慮した対策が必要です。

職場における新型コロナの感染対策では、以下の基本的なポイントが実施されているか確認を行ないましょう。


◇こまめな手洗いを徹底する
感染予防には、石鹸を使ったこまめな手洗いやアルコール消毒が有効だといわれています。20秒以上をかけてしっかりと手を洗った後に、消毒液を擦り込むのがポイントです。


◇時差出勤を推奨する
勤務形態を時差出勤にすれば、公共交通機関が混雑しない時間帯に出退勤できたり、一日の就業時間を短縮できたりします。人との接触機会を減らせるため、感染防止にもつながります。


◇距離を保った座席の配置を
職場内でのウイルス飛沫による感染を防ぐには、社員同士の距離を十分に取ることが必要です。対面でのコミュニケーションはリスクが高いため、「仕切りを設置する」「座席の配置を工夫する」などの対策をとりましょう。


◇体調が悪い従業員にはリモートワークを勧める
厚生労働省は、風邪の症状がある従業員に対し、会社を休むことを勧めています。軽い咳やのどの痛み、微熱、頭痛などがあっても、仕事に従事できる状態なのであれば、リモートワークなどを推奨するのもよいでしょう。


◇定期的な換気を行なうとともに、高機能な空気清浄機を設置する
感染リスクを減らすためには、三密（密閉・密集・密接）を避けることが重要です。三密をできる限り避けてこまめな換気を徹底するとともに、オフィスに高機能な空気清浄機を設置できるとより安心でしょう。

快適な社内環境にクリーンエア・スカンジナビアの空気清浄機

空気環境を整える際には、クリーンエア・スカンジナビアの空気清浄機をおすすめします。クリーンエア・スカンジナビアの空気清浄機を利用することで、空気中の浮遊ウイルスを10分間で95％以上除去できることが研究の結果として示されており、企業への設置も有用です（※）。

※クリーンエア・スカンジナビア「空気中の活性ウイルス捕集に関する研究報告」

クリーンエア・スカンジナビアの空気清浄機は設置工事が不要であり、100Ｖ電源を確保できる場所であれば設置場所を自由に変更でき、必要に応じてフィルターのカスタマイズも可能です。

新型コロナ対策としての空気清浄機を選ぶポイントは、新型コロナに有効とされている規格のHEPAフィルターを使用していることです（※）。また、せっかく空気清浄機を購入しても、フィルター交換を怠り空気清浄機の効果を発揮できない状態のまま使用してしまうということもよくあります。

クリーンエア・スカンジナビアの製品は、ISO規格のHEPAフィルターを使用しており、ウイルスを含む微細な粉塵のほとんどを捕集可能なうえに、スタッフの定期的なメンテナンスを受けられるため、手間をかけずに快適な空気環境を保つことが可能です。

そこで最後に、クリーンエア・スカンジナビアがおすすめする空気清浄機について紹介します。

※新型コロナウイルス感染症対策分科会「感染拡大防止のための効果的な換気について」


◇QleanAir FS 30
オフィス・教室・ホテル・医療施設など、さまざまな公共施設のスペースに適した空気清浄機です。手術室のようなデリケートな環境にも設置でき、細菌やウイルスなどの微量な大気汚染物質を最小限に抑えます。

QleanAir FS 30は、ウイルスや各種粉塵を、ISOに準拠したフィルターで99.995%以上捕集します。多層のフィルターで長期間、効率的に空気をきれいに保ちます。また、臭いやガスを捕集するガスフィルターの装着も可能です。


◇QleanAir FS 15
多層のフィルター構造により、微小な粉塵や空気中の汚染物質を捕集し、空気中から除去します。吸気口は機器上の4面すべてに付いており、フィルターの損傷を避けるため、吸気口はグリッド（格子）で保護されています。FS30と同じくISOに準拠したフィルターを使用することで、ウイルスや各種粉塵を捕集し、室内の空気を清浄化します。

まとめ

新型コロナの感染症法上の分類が5類に変わったことには、賛否両論あります。季節性インフルエンザと同等の扱いになり、行動制限やマスクの着用義務が解除された一方で、懸念点も残っています。

5類への移行で、ライフスタイルがコロナ前の状態に戻ることが期待されていますが、感染リスクに備えながら、引き続き状況に応じた対策を行なっていく必要があります。

オフィスをはじめとする多くの人が集まる場所では、空気清浄機などを大いに活用し、室内の空気を常に清潔に保てるように意識しましょう。